教育・研修制度
必要不可欠な教育・研修制度
会社が用意する教育・研修を有効利用！
新しく入った会社では、今まで以上に自分の力を発揮したいもの。
常にスキルの向上をしなければ、昇進昇格も望み薄になります。では、スキルアップのためにはどうすればよいのでしょうか。
実戦で鍛える方法もいいのですが、やはり会社で受けさせてくれる教育や研修は欠かせません。多くの会社では福利厚生として教育・研修が行われています。研修の中身は、営業担当基本研修、工場監督者研修、パソコン、ビジネスマナーなどで公的資格取得のための研修を用意している所もあります。
このような福利厚生としての教育・研修が整備されているのは、やはり大手の企業が多いです。東北電力などでは、自己啓発として公的資格取得、相互啓発グループ、通信教育を用意し、それとは別に集合研修として、事務・技術や階層別研修が整えられています。
次に一つ例を紹介します。
「中小企業診断士」の講座を受けたいと会社に申し出た人がいました。積極的に自分から研修を受けようとする申し出を会社が拒むはずがありません。彼は受講後、見事に資格を取り、会社は職能手当をつけてくれました。この例のように、入社後、積極的に教育・研修を利用することによって能力向上を図れば、自ずから収入も向上することになるのです。
最近は外資系企業の影響を受け、年俸制・能力給の制度を取り入れるところが増えています。また、情報通信システムの設計、運用、保守を会社外に委託するアウトソーシング、再就職支援を社外の業者に委託するアウトプレースメント化が浸透し日本企業の経営方法もかなり変化しています。また、雇用される側も、正社員ではなく、年俸制の契約社員をあえて選択する人が増えています。
自分の能力に自信があるなら、それに見合う高い報酬が望めるからです。
競争が厳しくなる一方の社会では、自らの能力を向上させ、その能力を積極的にアピールしないと生き残ることが難しくなってきているといえるでしょう。
